電子カルテとは？メリット・デメリットを分かりやすく解説！

電子カルテは、紙カルテよりも情報管理がしやすく、保管スペースを取らないなど多くのメリットがあります。

しかし、電子カルテの導入には高額な費用がかかるため、投資に見合う効果を得られるか不安に感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、電子カルテのメリットとデメリット、選び方について紹介します。

記事の後半では、電子カルテを導入した成功事例も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

電子カルテとは【患者情報をデジタルで管理するシステム】

電子カルテは、紙カルテと同じような内容を電子化したカルテのことです。

電子カルテと紙カルテは、記録する基本的な内容（患者情報・診断・処方など）に違いはありませんが、以下のような追加情報を記録できます。

• 画像や音声、動画などのマルチメディアデータ
• 検査結果との紐づけ
• より詳細な経過記録や統計データ

電子カルテ上でさまざまな情報を集約できるので、情報管理を一括でしやすくなります。
ほかにも保管スペースの削減や診療報酬の加算要件を満たせるなど、電子カルテのメリットは多いです。

現在、電子カルテの導入は義務化されていませんが、今後義務化される可能性があります。
政府主導で医療DXが推進されており、2030年までにすべての病院にカルテを導入する意向を示しているからです。
また、2025年度中に「電子カルテ情報共有サービス」の運用開始が予定されています。

大病院ではすでに電子カルテの導入が進んでいますが、今後は小規模な病院や診療所への波及が予想されます。

電子カルテが満たすべき3つの原則

電子カルテは「真正性・見読性・保存性」の3つの原則を満たす必要があります。

真正性とは、記録された情報が正確で信頼できるものであることを保証する原則です。
具体的には以下の点が求められます。

• 記録の作成者や更新者が分かること
• データの改ざんや不正な消去を防止する仕組みがあること
• アクセス権限の管理が適切に行われていること

見読性とは、記録された情報がいつでも容易に閲覧・理解できる状態にあることを保証する原則です。
具体的には以下の点が求められます。

• 必要な時に速やかに情報を表示・印刷できること
• 画面表示や印刷物が明瞭で読みやすいこと
• 記録の閲覧が可能な状態を長期にわたり維持すること

保存性とは、法令で定められた期間、記録を安全かつ確実に保存できることを保証する原則です。
具体的には以下の点が求められます。

• データのバックアップを定期的に実施すること
• システム障害や災害時のデータ復旧手段を確保すること
• 記録媒体の劣化に対する対策を講じること

医療情報の漏えいなどが発生した場合、個人情報保護法や医師法などの違反になる恐れがあります。
電子保存の三原則を守ることは、安全で安定的な経営に欠かせません。

電子カルテの普及率

以下は、令和2年の各規模の病院における電子カルテの普及率です。

• 400床以上: 91.2%
• 200～399床: 74.8%
• 200床未満: 48.8%
• 一般診療所: 49.9%

参照：医療分野の情報化の推進について｜厚生労働省

年々電子カルテの普及率は上昇していますが、病院の規模が小さいほど普及率は低い傾向です。
普及率が低い理由は、電子カルテ導入時の費用や運用コストが高額になる点が大きな原因として考えられます。

以下の項目で解説する電子カルテのメリットとデメリットから自院での費用対効果を考えて、導入を検討してみてください。

電子カルテを導入する5つのメリット

電子カルテを導入するメリットは、主に以下の5点です。

• 情報管理が簡単になる
• 書き間違いを防げる
• 保管スペースを圧迫しない
• 検査結果との紐づけが簡単になる
• 医療DX推進体制整備加算の申請の要件になる

電子カルテを導入すると、業務効率が大幅に上がります。
それぞれの点を詳しく解説します。

情報管理が簡単になる

電子カルテを導入する大きなメリットは、患者情報の管理・共有がしやすくなる点です。
例えば、以下のような場面で効果を発揮します。

• 受付で書いた患者の情報を医師に即座に共有できる
• 看護記録をスタッフと瞬時に共有できる
• 他職種と電子カルテを迅速に共有できる

電子カルテは他職種との情報共有が簡単にできるので、近年国が推進している地域包括ケアにおいて役立つことが予想されます。

地域包括ケアとは、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される仕組みです。(参照：地域包括ケアをご存じですか？｜地方厚生局)

電子カルテにより、病院と介護施設などとの連携促進が期待できます。

書き間違いを防げる

電子カルテは手書きのような書き間違いが起こらないので、医師の指示の伝達ミスや転記ミス防止に効果的です。

薬を処方する際は、薬の名称や薬効から検索して入力できるため、書き間違いによる医療事故を防ぐことにつながります。

保管スペースを圧迫しない

電子カルテは、紙カルテのように長期の保管スペースが必要ありません。
紙カルテをファイリングする際の備品なども不要になるため、経費削減につながるのもメリットです。

保管する本棚などが不要になり、引っ越しなどの場面でも便利です。
特に小規模な病院や診療所では、電子カルテを導入することで限られたスペースを有効活用できます。

検査結果との紐づけが簡単になる

電子カルテを導入すると、さまざまな検査結果との紐づけが簡単になります。

紙カルテの場合、検査結果を手作業で転記・添付する必要がありました。
電子カルテは検査機器と連携し、データの取り込みを自動化できるので、検査結果の参照や診断がスピーディーになります。

過去の検査データとの比較も簡単になるため、的確な診断に役立ちます。

医療DX推進体制整備加算の申請の要件になる

電子カルテの導入は、2022年度の診療報酬改定で新設された「医療DX推進体制整備加算」の算定要件の1つです。
医療DX推進体制整備加算は、医療機関での情報利活用の推進を目的としており、月1回8点を算定できます。

参照：令和６年度診療報酬改定の概要【医療DXの推進】｜厚生労働省保険局医療課

電子カルテを導入すると業務効率化や医療の質を向上できるだけでなく、加算取得により収益を上げられる可能性があります。

電子カルテを導入する5つのデメリット

電子カルテを導入するデメリットは、主に以下の5点です。

• 導入費用がかかる
• 運用コストがかかる
• 紙カルテの情報を移す必要がある
• 停電時に使用できない
• 運用方法に慣れる必要がある

便利な電子カルテには、導入費用が高額などのデメリットもあります。
それぞれの点について把握しておきましょう。

導入費用がかかる

電子カルテの導入には、システムの種類によって異なる初期費用がかかるほか、メーカーによっても大きく費用が変わります。

特に、クラウド型とオンプレミス型を比較すると、費用差が大きいです。
クラウド型は0～10万円程度で導入可能ですが、オンプレミス型は300万～500万円程度と高額になる傾向があります。

オンプレミス型が高額になる理由は、独自のサーバーやネットワーク機器の設置が必要になるためです。
クラウド型はサーバーなどの専用機器が不要となるため、導入費用が低い傾向にあります。

オンプレミス型かクラウド型どちらを選ぶべきかについては、電子カルテの選び方で詳しく解説します。

運用コストがかかる

電子カルテの運用には継続的なコストがかかります。
周辺システムとの連携費用、月額費用、メンテナンス費用などが主な内訳です。

運用コストは、システムの安定稼働と最新機能を維持するために必要な費用です。

具体的には、ソフトウェアのアップデートやセキュリティ対策、データバックアップなどの費用が含まれます。

一般的に、運用コストをすべて含めると月数万円程度かかります。

長期的な視点で運用コストを見積もり、クリニックの経営計画に組み込むことが重要です。

紙カルテの情報を移す必要がある

電子カルテ導入時の大きな課題の1つが、既存の紙カルテからデータ移行することです。

長く運営している病院ほど、移行作業に労力がかかります。
大量の患者データを手作業で入力したり、スキャンして電子化をしたりする作業が発生するため、多くの時間と手間がかかるからです。

データ移行の期間や方法を十分に検討し、患者へのサービスに影響が出ないよう配慮する必要があります。

電子カルテの移行作業を専門業者へ委託することも1つの手段です。

停電時に使用できない

電子カルテの大きな弱点の1つが、停電時に使用できないことです。
突然の停電により電子カルテ内の患者情報にアクセスできなくなったり、診療記録が保存されずに失われたりするリスクが考えられます。

UPS(無停電電源装置)や蓄電池などを導入することが、停電への対策として効果的です。
UPSは停電によるシステムの突然の停止を防ぎ、データ損失を回避できます。

蓄電池は停電から復旧するまでの間、電力を供給できます。

電子カルテに切り替える際は、UPSや蓄電池などの停電対策も同時に実施しましょう。

運用方法に慣れる必要がある

電子カルテを運用する際は、スタッフが操作方法を習得するまでの時間を考えておきましょう。
データ入力の方法や検索機能の使い方、各種オーダーの出し方など、さまざまな操作を覚える必要があります。

操作方法をマニュアル化したり、定期的な教育の機会を設けたりすることが必要です。
導入して間もないころは、業務効率が一時的に低下する可能性も考え、十分なサポート体制を準備しましょう。

電子カルテ導入には補助金制度が使える

中小規模の病院は、電子カルテを導入する際に「IT導入補助金」を利用できる場合があります。

IT導入補助金は中小企業向けの補助金で、労働生産性向上のために ITツール導入を促進するためのものです。電子カルテにも適用できます。
医療機関の場合は、常勤300名以下の病院や、従業員20人以下の個人事業主（院長）が運営するクリニックなどが補助金の対象です。

(参照：IT導入補助金とは｜独立行政法人中小企業基盤整備機)

電子カルテの導入は費用が高額になるため、補助金を活用して負担を減らしましょう。

電子カルテの選び方

電子カルテを選ぶ際には、以下の4点を考慮して選ぶのがおすすめです。

• オンプレミス型かクラウド型か
• 操作性はどうか
• レセコンとの連携が可能か
• どのようなサポート体制か

各項目を比較し、自院に最適な電子カルテシステムを選択できます。

それぞれのポイントについて詳しく解説します。

オンプレミス型かクラウド型か

電子カルテにはオンプレミス型とクラウド型があります。

以下は2つの比較表です。

	オンプレミス型	クラウド型
導入費用（参考値）	300万～500万円程度	0～10万円程度
利用できる場所	院内	院外も利用可能
サポート面	訪問対応が中心	オンラインが中心
カスタマイズ性	高い	低い
セキュリティ	安全性が高い（インターネット切断時）	サイバー攻撃やウイルス感染のリスクがある
データバックアップ	自院で実施	メーカーが実施

オンプレミス型の電子カルテのメリットは、カスタマイズ性が高く、セキュリティ面で安全性が高い点です。
オンプレミス型は自院の運営体制に合う形で運用でき、自由にカスタマイズできます。
また、サーバーを施設内に設置するため、外部からの不正アクセスの危険性は低い傾向があります。

デメリットは、データのバックアップを自院で実施する必要がある点と、費用が高い点です。
自社サーバーを利用するため、サーバーの設置費用が高額になる傾向があります。
また、自社サーバーは自院でデータのバックアップをする必要があります。

一方、クラウド型の電子カルテのメリットは初期費用が不要な点です。
サーバーやネットワークの導入が不要で、月額利用料のみで使えます。
サーバーの設置場所を確保する必要もありません。

デメリットは、カスタマイズ性が低いことと、オフラインで利用できない点です。
クラウド型は、メーカーが供給するフォーマットのみ利用できる場合が多く、カスタマイズ性はオンプレミス型に劣る傾向があります。
また、クラウド型はインターネット環境に依存するため、オフラインで利用できません。サーバーの速度にも影響を受け、操作が遅いと感じるときもあります。

自院の規模や運用方針に適した電子カルテを選びましょう。

操作性はどうか

電子カルテは医師や看護師、医療事務など多くのスタッフが使用するため、操作性のよさは重要です。
画面レイアウトの見やすさやカルテ入力の操作性を、デモ画面や無料トライアルで事前に確認するのがおすすめです。

診療時に頻繁に使用する機能については、クリック数や入力手順を確認し、効率的に作業できるかを評価しましょう。
また、タッチパネル対応やペン入力など、自院の診療スタイルに合った入力方法を選択できるかも重要なポイントです。

自院の診療フローに合わせて画面や機能をアレンジできるかどうかも確認するとよいでしょう。

レセコンとの連携が可能か

レセプトコンピューター（レセコン）など、既存の医事会計システムと電子カルテが連携できるかどうかも確認しましょう。
電子カルテとレセコンが分離しているタイプの場合は、レセコンとの連動性を重視して選ぶ必要があります。
連携がスムーズでない場合、二重入力などの手間が発生し、業務効率が低下する可能性があります。

また、検査機器や画像診断装置などの医療機器との連携も考慮しましょう。
シームレスな連携ができれば、データを一元管理でき、診療の質の向上や業務の効率化につながります。

導入を検討する際は、電子カルテと自院で使用している他のシステムや機器との互換性を確認することが重要です。

どのようなサポート体制か

サポート体制が自院に合っているかも確認しましょう。
システムトラブルや、操作方法の問い合わせに迅速・適切に対応できるメーカーが望ましいです。

サポート方法の確認も重要です。オンラインのみ対応しているメーカーもあれば、訪問サポートを実施しているメーカーもあります。
自院に必要なサポート体制のメーカーを選びましょう。

導入時のトレーニングや定期的なバージョンアップ、法改正への対応なども含めたサポート内容を確認することが大切です。

電子カルテ導入の成功事例

電子カルテを導入した病院の成功事例を2件紹介します。

以下は、ワイズマンの「電子カルテシステムER」を導入した病院の事例です。

医療・介護サービスのスムーズな連携を実現

医療法人健救会 柳澤病院様の事例です。

当病院では、以下のような課題を抱えていました。

• 医療と介護サービスの情報が分散し、一元管理ができていなかった
• 必要な情報を迅速に取得することが困難だった
• 医療・介護連携が不十分だった

当時の院長は介護サービス拡充に備え、医療・介護サービスの連携が不十分であることを課題に感じていました。

病院改革の一環として電子カルテシステムERを導入した結果、多くの業務改善につながりました。

• 介護スタッフへの情報提供が円滑になり、医療・介護サービスの連携が強化された
• 各部門の情報共有が容易になり、連携した治療が可能になった
• 退院調整業務での情報収集が効率化できた
• ベッドサイドでの記録入力が可能になり、転記ミスの削減と時間短縮を実現した
• カメラ機能を褥瘡（じゅくそう）管理に活用した

電子カルテの導入により情報を集約化でき、各業種との連携が簡単になりました。
看護記録をベッドサイドでリアルタイムに記入できる点や、カメラ機能を使える点も電子カルテならではの特徴です。

情報連携の効率化が可能になり、地域包括ケアへの活用も期待されます。

会計の待ち時間を3分の1以上短縮

医療法人社団淀さんせん会　金井病院様の事例です。

当病院では、以下のような課題を抱えていました。

• 23科の診療科を抱え、紙によるオーダーや紙カルテの移動に時間がかかっていた
• 診察終了から会計までの待ち時間が1時間近くかかっていた
• 病院、クリニック、健診システムなど、各施設で患者IDが個別に運用されていた
• 施設間での情報共有が困難だった

金井病院には23科と多くの診療科があり、外来業務が煩雑でした。
すでに医事会計システムを導入していましたが、リース終了のタイミングで電子カルテの導入を検討しました。

電子カルテシステムERを導入したことで以下のような効果がありました。

• 会計までの待ち時間が10分程度に短縮された
• 事務作業の負担が軽減された
• 退院前カンファレンスでの情報共有が容易になった
• 予防医療に役立てられるようになった
• 検査予約が効率化できた

電子カルテに変更してからは紙カルテの移動などの業務がなくなり、会計までの待ち時間を10分程度にまで削減できました。
患者IDを各部門で統一することで情報共有が簡単になり、カンファレンスの質向上を実現しました。
情報を1つに集約し、情報共有をリアルタイムでできることは、電子カルテの大きな強みです。

「電子カルテシステムER」は、中小規模病院向けの機能に絞った、低価格の電子カルテシステムです。
カルテ2号紙をイメージした見やすい画面表示で、情報を簡単に把握できます。
医療・介護の連携にも優れており、地域包括ケアにおいて優れた効果を発揮します。

中小規模病院向け（電子カルテ）

電子カルテを導入して業務効率がよく働きやすい職場に！

電子カルテの導入は業務効率の向上が期待できます。
電子カルテの普及率は年々高まり、今後は小規模な病院や診療所にも普及することが予想されます。

電子カルテのメリットは、主に以下の5点です。

• 情報管理が簡単になる
• 書き間違いを防げる
• 保管スペースを圧迫しない
• 検査結果との紐づけが簡単になる
• 医療DX推進体制整備加算の申請の要件になる

電子カルテを導入する際は補助金を使える場合があるので、事前に確認しておきましょう。
オンプレミス型とクラウド型では費用や機能が大きく異なるので、自院での費用対効果を考え、運用方法に合わせて選ぶことが重要です。

電子カルテを導入し、業務効率を上げて働きやすい職場を目指しましょう。