医療ICTの重要性｜推進するメリットや事例などを解説

昨今は医療機関で積極的に医療ICTが実践されています。
医療ICTは業務の効率化や医療サービスの品質向上など、さまざまな効果が期待できる取り組みです。

医療ICTの認知度は徐々に高まっており、厚生労働省も積極的に推進しています。
一方で、医療ICTには多様な施策があり、どれを実施すれば良いかわからない方もいるのではないでしょうか。

本記事では、医療ICTの重要性について解説します。
推進するメリットや、医療ICTの事例についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

医療ICTとは

本章では医療ICTの概要について、以下の内容を解説します。

• ICTとITの違い
• 医療ICTの必要性
• 医療ICTの現状

医療ICTの基本や、背景を理解する際に役立ててください。

ICTとITの違い

ICTはITとよく似た用語ですが、それぞれ意味が異なります。

ITとは「情報技術」を意味しており、「Information Technology」の略称です。
ITは情報に関連する技術の総称であり、ハードウェア・ソフトウェア・ネットワークなど、さまざまなものが該当します。

対してICTは「Information and Communication Technology」の略称であり、「情報通信技術」を意味する用語です。
つまり、ICTはデジタル化による「情報の通信」のニュアンスが強く、情報通信に関連するIT技術を指す傾向があります。

医療ICTの場合、「医師と患者の円滑なコミュニケーション」「患者や治療のデータの効率的な管理・共有」にさまざまな技術が活用されます。
適切に運用すれば、スタッフの業務負担を軽減し、医療サービスの品質を向上させられるでしょう。

また、医療ICTには、医療業界のさまざまな問題の解決策になる効果も期待されています。

医療ICTの必要性

医療ICTの必要性が高まった背景には、昨今の少子高齢化があります。

日本における少子高齢化は深刻化の一途をたどっており、医療業界にも顕著に影響をおよぼすようになりました。
特に少子化による人手不足は問題であり、医師や看護師の不足は業界全体で解決しなければならない重要な課題です。

人手不足が解消できないと、医療機関のスタッフの業務負担が増加し、医療サービスの品質低下を招きます。
最悪な場合、人手不足でサービスが提供できなくなり、医療機関の継続すら困難になりかねません。

加えて、人手不足は医療の偏在を招く原因にもなります。

医療の偏在とは、医師の数のバランスが崩れ、特定の地域や診療科が人手不足に陥るような状況を意味します。
日本は地方を中心に医療の偏在が悪化しており、地域によっては近場の医療機関が廃合するようなケースも少なくありません。

また、高齢化が進む日本においては医療費負担の問題も無視できません。

日本は国の医療費負担が年々増加しており、現状のままでは医療制度の維持が困難になります。
人手不足や医療費負担に対応するためにも、業務を効率化し、人手が少なくても効果的な治療を提供できる体制を整える医療ICTは重要な取り組みです。

参照：健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について｜厚生労働省

　　　今後の医師偏在対策について｜厚生労働省

　　　日本の医療費と医療を正しく理解するために｜日本臨床外科学会

医療ICTの現状

医療ICTはニーズの高まりもあって、着実に医療ICTを導入する医療機関は増加しています。
しかし、医療ICTの普及率はそこまで高くありません。

出典：医療分野の情報化の推進について｜厚生労働省

例えば、医療ICTに該当する電子カルテやオーダリングシステムの普及率は、全体の過半数に達してはいるものの、まだ3割以上の医療機関は導入していません。
年々普及率こそ向上していますが、一般診療所にいたっては普及率はまだ半数程度にとどまっています。

医療ICTの普及をさらに促進するため、厚生労働省は補助金の実施や診療報酬の改定など、さまざまな施策を実施しています。

医療ICTを推進する6つのメリット

医療ICTの推進で期待できるメリットは、以下の6つです。

• 業務効率化が実現できる
• 医療コストを削減できる
• 最適な医療サービスを提供できる
• 地域の医療格差を解消できる
• 新しい治療方法や新薬の開発につながる
• BCP対策に役立つ

それぞれのメリットについて、順番に解説します。

業務効率化が実現できる

医療ICTを実施すれば、業務の効率化を実現できます。

カルテの作成・患者の情報の入力・情報の管理や共有などの作業は、煩雑になりやすいものです。
特に人手不足の医療機関の場合、スタッフは患者への対応に加え、煩雑な事務作業をこなさなければならないなど、業務負担が大きくなります。

電子カルテや医療ソフトを導入し、書類の作成や情報の入力を電子化すれば、スピーディーな作業が可能です。

加えて、情報管理を一元化できるため、情報の整理や共有がスムーズになります。
また、センサーなどによる入院患者の見守りを自動化や、オンライン問診を導入すれば、人員が少ない医療機関でも効率的に業務を回せます。

医療コストを削減できる

医療ICTは医療コストを削減できる点もメリットです。

業務効率化によってスタッフの負担を軽減すれば、残業などが減るため、人件費の抑制につながります。
人件費の削減は収支状況を改善するうえでも重要です。

また、医療ICTによってオンライン問診や遠隔医療を実現すれば、通院の必要数を減らせます。
そのため、患者の通院に対応するために必要なコストの削減も可能です。

最適な医療サービスを提供できる

医療ICTを推進すれば、最適な医療サービスを提供できます。

患者のデータを一元管理すれば、スピーディーに情報を共有できる体制の構築が可能です。
スタッフ間で情報共有がしやすくなることで、患者への対応や診断の精度が向上するでしょう。

また、AIなどの最新技術を導入すれば、患者のデータをより精密に分析できます。
その結果、患者ごとに最適化した治療や、疾病を早期発見できる可能性が高まります。

地域の医療格差を解消できる

医療ICTは医療機関同士で患者の情報を共有したり、遠隔医療を実施できたりするため、地域の医療格差を解消する効果も期待できる取り組みです。

地方によっては専門医の数が少ない・医療資源が乏しいなど、満足な治療を受けられないケースは珍しくありません。
医療ICTを積極的に推進すれば、どのような地域でも高精度な治療を受けられる環境を構築できるでしょう。

新しい治療方法や新薬の開発につながる

医療ICTは患者のさまざまなデータを大量に集約できるため、新しい治療方法や新薬の開発につながります。
特に臨床データは、がんや難病などの治療方法の研究に役立つものです。

膨大なデータを効率的に収集し、分析できるようになれば、さらなる医療の発展に役立てられます。

BCP対策に役立つ

医療ICTはBCP対策に役立つ取り組みです。

BCPとは「Business Continuity Plan」の略称であり、「事業存続計画」を意味する用語です。
医療機関の場合、災害などのような緊急事態でも医療サービスを提供できる状態を維持することが課題となります。

医療ICTの導入は、災害時における重要なデータの確保や、治療に必要な設備のスピーディーな復旧など、医療提供機能を維持するうえで欠かせません。

医療ICTを実現した7つの事例

本章では医療ICTを実現した事例として、以下の7つを紹介します。

• スマートフォンを活用した情報管理体制の構築
• 医療支援ピクトグラムの導入
• 遠隔集中治療システムによる相談体制の確保
• オンライン治療の導入による治療継続
• AI問診による治療の質向上
• ICTによる遠隔地への治療提供の実現
• 医療ICTで効率的な治療を実践

実際に医療ICTを導入する際の参考にしてください。

スマートフォンを活用した情報管理体制の構築

社会医療法人石川記念会HITO病院では、人材確保・医療提供体制の維持のため、ICT化の一環として全スタッフにスマートフォンを貸与しました。
貸与されたスマートフォンには電子カルテを閲覧したり、音声入力で情報を記録できたりする機能があり、事務作業の負担軽減に貢献しました。

これによってリハビリに集中できる時間が増えたため、当該病院は大幅な増収を実現しています。
さらに業務負担の減少によって、時間外労働の削減にも成功しています。

参照：事例集｜厚生労働省

医療支援ピクトグラムの導入

JA愛知厚生連海南病院では、ピクトグラムによって患者の状況をリアルタイムで把握できる医療支援ピクトグラムシステムを導入しました。
海南病院が導入したピクトグラムシステムは電子カルテと連動しており、患者の状況がスタッフのタブレット上に表示されるため、スムーズな情報の共有を可能とします。

患者の状況を正確に把握できるようになった結果、海南病院はより質の高いサービスの提供を実現しました。

参照：事例集｜厚生労働省

遠隔集中治療システムによる相談体制の確保

医療法人医仁会さくら総合病院は遠隔集中治療システムを導入し、遠方にいる集中治療を専門とする医師や看護師のアドバイスを受けられる体制を構築しています。

元々さくら総合病院は、年間で約2,000件の緊急搬送に対応していましたが、集中治療の専門医がいないことが課題でした。
そのため、現場の医師は時として専門外の重症患者に対応しなければならず、自身の診断に自信が持てないケースも散見されました。

遠隔集中治療システムを導入した結果、専門医のアドバイスによって治療の精度が向上し、医師たちの精神的な負担の軽減にも成功しています。

参照：事例集｜厚生労働省

オンライン治療の導入による治療継続

新中野皮膚科クリニックでは、遠方に引越する患者の治療継続のために、オンライン治療を導入しました。

新中野皮膚科クリニックのオンライン治療はコロナ禍を機に利用者が増加しました。
新中野皮膚科クリニックは、オンライン治療の対象を対面での通院歴がある患者に限定しており、診断の精度が落ちないようにしています。

参照：オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集｜厚生労働省

AI問診による治療の質向上

医療法人社団茜遥会目々澤醫院では、慢性頭痛の患者向けに、AI問診システムを導入しました。

目々澤醫院のAI問診システムは患者から基本情報や既往歴などを入力することで、予備的な問診を完了できます。
AI問診システムの導入により、目々澤醫院は問診や記録に要する時間の削減に成功しました。

参照：事例集｜厚生労働省

ICTによる遠隔地への治療提供の実現

迫田晃郎クリニックは、ICTによる遠隔地への治療提供を実現しています。

遠方で通院できる機会が少ない患者向けに、迫田晃郎クリニックは電子カルテシステムとともにオンライン診療を導入しました。
これによって患者の通院負担を軽減をするだけでなく、薬局と連携することで離島への薬剤配送を行うなど、遠隔地でも適切な治療を提供できる体制を構築しています。

参照：オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集｜厚生労働省

医療ICTで効率的な治療を実践

大分こども病院は時間外にも患者に対応する状況が多いため、医療ICTによって効率的にトリアージができる体制を整えました。

大分こども病院のオンライン診療システムは、必須入力項目が電話番号だけなど、患者の負担が少ないものを利用しています。
医療ICTの実践により、コロナ禍で搬送・不搬送のトリアージができるようになるなど、効率的な対応が可能となりました。

参照：オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集｜厚生労働省

医療ICTを推進するなら電子カルテシステムERを導入しよう

医療iCTを推進するなら、弊社ワイズマンの電子カルテシステムERをご検討ください。

電子カルテシステムERは中小規模病院向けの電子カルテシステムです。
中小規模病院に必要な機能に絞って設計されているため、コストパフォーマンスが高く、手軽に導入できます。

わかりやすいインターフェースを採用しており、従来の伝票と同じ感覚で入力できるなど、操作性が高い点も魅力です。
さらに各種部門システムと連携したり、介護医療院の記録と請求を一体化できたりするなど、情報共有や事務作業を効率化する機能も搭載しています。

電子カルテシステムERは、医療ICTを推進するうえで不可欠な機能を持つ優れたソフトです。
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医療ICTを推進すれば医療サービスの質向上につながる

医療ICTは人手不足や医療の偏在など、医療業界のさまざまな課題を解決するうえで有効的な施策です。

適切に運用すれば、課題を解決するだけでなく、医療サービスのさらなる質向上にもつながるでしょう。
医療ICTを推進するなら、ぜひ本記事で紹介した事例を参考にしてください。

また、医療ICTを実施するにあたって、優れたツールは不可欠です。
ワイズマンの電子カルテシステムERのような、画期的なツールを活用しましょう。