医療崩壊させないためのポイントを2つ示唆、下りの流れと広域搬送を提言　　　 AJMC

全国医学部長病院長会議（AJMC）は5月6日、今般の新型コロナウイルス感染症の第4波を踏まえ、重症例に対する治療は極めて高度な集中治療を必要とするものであり、大学病院のような高度でかつ総合的な集中治療を行える施設が担うべきであるとの見解を示した。 そして、医療（集中治療）を崩壊させないためのポイントを2つ示唆した。1つ目は、大学病院が重症例を多数受け入れることで、重症例が安定しつつ、滞りなく中等症受入れ病院への搬送転院させる”下り”の流れの構築が効果的であるとした。2つ目は、都道府県の垣根を超えた国難としての対応が必要であり、隣県及び広域搬送などにより医療資源のさらなる効率的運用を検討すべきだとした。 AJMCでは、新型コロナウイルス感染症に関する大学病院の経営状況調査として単月の調査結果のほか、通常診療への影響調査や後方施設状況調査などの結果を更新している。

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